子どもが社会に出るのは、20年後！未来を予想して学校を選んでいますか？

今から20年後に大人になる子どもたち。
その未来を予想して、未来から逆算した教育を考える必要があります。

21世紀に入り、私たちはスマホやインスタグラム、Facebookなどを使っています。
IT革命によって、私たち親世代が小学生だった頃に存在しなかった職業に多くの人が就いています。

例えば、WEBデザイナー、ITエンジニア、スマホの開発からアプリ、会社のSNSの運用やブログを書いている方もいらっしゃるでしょう。

さらにYoutuberのようにITによって新たなジャンルの職業が誕生しているのです。
ドローンやロケットなど宇宙航空も広い可能性がります。

iPS細胞による治療の専門家などさらに多様な可能性があります。

思い出していただきたいのですが、私たち親世代が学校に通っていた頃、GoogleもAppleもAmazonもTwitterもありませんでした。

私たちは、20年後にどのような社会になっているのか。
未来を予測しながら逆算して我が子が活躍できるスキル、能力を用意する必要があります。

子どもたちが生きる21世紀は、私たち大人よりも圧倒的に長く、不確実性と可能性に満ちています。

子どもたちは、「何を身につけることを選択すべきか」。

「親としてどのような支援を選択すべきか」を考えてみました。

まずは未来がどのように変化していくのか。
様々なデータから子どもたちが今後、5年、10年スパンで直面する社会の変化を読み取ってみたいと思います。

今後、お子さんの未来、私たち親が知っておきたい６つの未来をまずは知りましょう。

６つの未来から社会の変化を予測していれば、お子さんに「どのような能力が今後、必要とされるのか」のヒントが見えてきます。

1 日本は、国として栄えていくのか？

「日本」。私たちが住む日本は、子どもたちが大人になった時に果たして、栄えていくのでしょうか？
2019年12月に内閣府が発表した国民経済計算確報では、2018年の日本の１人当たり名目国内総生産（ＧＤＰ）は３万9182ドル、ＯＥＣＤ加盟国で20位と発表されました。

OECDとは、ヨーロッパ、米国、日本などを含む34カ国の先進諸国の組織です。
先進国間の比較により、相対的な日本の国力を知ることができます。

日本は、１人当たり名目国内総生産（ＧＤＰ）で2000年は、2位でした。
先進国というトップグループ集団の先頭から下に落ちていることが、わかります。
諸外国と比較して、日本の一人当たりの経済的な豊かさが劣ってきていることを示しています。

2 人口が減少していくことで何が起きるのか？

少子化、高齢化はニュースなどで耳にする言葉です。
では、実際にどのように減少しているのでしょうか。

総務省が発表した平成27年国勢調査の確定値によると、日本の総人口は１億2709万人となり、1920年の調査開始以来、初て人口が減少していることが明らかになりました。

大きな要因として、昭和22年の統計開始から初めて年間の出生数が１００万人を割ったことが挙げられます。

少子化に歯止めがかかっていません。

厚生労働省の人口動態統計によると2019年の日本人の死亡数から出生数を引いた人口の自然減が44万4千人と過去最多になりました。

東京都品川区の人口は、38万人です。
都市ひとつ分の人口が自然と減っていく日本。
人口減少はかなり以前から推測されていました。
そこで政府は2060年代に人口を1億人程度に維持するという国家目標を2014年5月に設けました。
しかし、国立社会保障・人口問題研究所は、2060年の人口を約86百万人と推計しています。

2060年代に１億人の人口を目標として掲げる日本。
国として、1億人の人口を目標としていますが、少子化が進むため必要とされる人口の差を埋め、経済成長を維持するために、異なる言語と文化を背景に持つ多数の移民が入る可能性が今まで以上にあるでしょう。

お子さんが社会に出た時には、今よりも多様化した外国人と仕事、生活を共にすることが当たり前になるかもしれません。

3 高齢化が進むと子どもたちに何が起きるのか？

少子化は、同時に高齢化をもたらします。

国立社会保障・人口問題研究所の2020年時点での報告によれば、現状４人に１人（28％）が高齢者（６５歳以上）です。
高齢者の割合は、2040年に3人に1人（37％）、2060年には約2.5人に1人になると推計しています。
さらに、65歳以上の高齢人口と20～64歳人口（働ける現役世代）の比率でみると、今現在は概ね高齢者を現役世代2人で１人を支えていますが、2060年は1.2人で１人を支えることになります。

深刻な高齢化が日本の未来なのです。

日本の少子化・高齢化による市場規模停滞を背景に、お子さんの世代は海外市場に活路を求めていく、ということも今まで以上に増えるでしょう。

少子化・高齢化により、子どもたちを取り巻く環境が大きく変わることが見えてきました。

では、子どもたちは、この環境の変化にどのように学んでいるのでしょうか？

2020年から文部科学省の学習指導要領の大変革から必要なスキルが見えてきます。
それは、次の2020年から教育が大きく変化〜学習指導要領の大改訂でご紹介します。